「平成19年国民健康・栄養調査」において，わが国の「糖尿病が強く疑われる人」は約890万人，「糖尿病の可能性が否定できない人」は約1320万人と推定された．「糖尿病が強く疑われる人」の総数（糖尿病有病者数に相当すると考えられる）は10年前の平成9年と比べて約1.3倍に増えており，わが国の人口構成の高齢化に伴って増加ペースの加速することが予測される．実際に，平成9年，14年，19年のデータに基づいて，この間の性別・年齢階級ごとの傾向が今後も続くと仮定して10年後（平成35年）の糖尿病有病者数を外挿すると，1410万人にも達するものと推計される．
　このような状況下で，今年度から開始された「健康日本21（第2次）」では，糖尿病分野の目標4項目のうちのひとつとして平成34年度の糖尿病有病者数を挙げ，これを1000万人に留めることを目標としている．これは，生活習慣の改善を含めた取り組みによって平成19年時点での性別・年齢階級別有病率を維持することができれば，平成34年度の有病者数を約1000万人への増加に抑制することができると推算されることから，この値を目標値としたものである．
　以上に鑑み，本号では，糖尿病を取り巻く状況と糖尿病発症に関するエビデンスについて，また，糖尿病発症予防に関する取り組みについても政策的な観点を含めて取り上げ，その分野の専門家に深く論考していただいた．それらの著述群が幾ばくかとも読者のご参考になれば，企画者として望外の喜びである．